これまで多くの科学者たちが、「夜間の太陽光発電」を考案・研究してきました。 オーストラリア・ニューサウスウェールズ大学（UNSW）に所属するニコラス・J・エキンス・ドークス氏ら研究チームもこの分野にチャレンジしています。 そして最近、暗視スコープに利用されている材料を使って、赤外線放射を利用した夜間発電…
欧米が突き進む原発回帰 議論避けてきた日本が直面する「脱炭素」：朝日新聞デジタル
アメリカ西部の山岳地帯に、恐竜の化石で有名な町がある。ワイオミング州ケメラー。石炭の町でもあり、石炭火力発電所が白い煙を上げる。 だが、石油や天然ガスへのエネルギー転換が進んだほか、再生可能エネルギーの普及が重視され、20以上あった炭鉱は次々と閉鎖。人口はわずか約2400人になった。40年以上この町で暮ら…
米紙が憂う日本の電力危機 「場当たり的なエネルギー移行が招いた問題だ」 | 天然ガスに依存するこの国の今後は…
過去10年で最大の懸念だ 2018年、電力会社ホープエナジーが日本の新電力小売市場に参入したとき、戦略は確実にうまくいくと考えられていた。液化天然ガスが国際市場にあふれ、エネルギーの卸売価格はますます安くなっていた。 同社は競争力のある価格で自治体や公共施設と電力契約を結び、コストよりも安定供給を優先し…
ロシア頼りだったエネルギー政策、ドイツが直面する不愉快な現実
ドイツ政府は国内の風力タービン設置を容易にしたいと考えている。写真はベルリンの北東約64キロにあるアンガーミュンデ付近に建設中のもの。（PHOTO BY SEAN GALLUP, GETTY IMAGES） 2月24日未明、ロシア軍のウクライナ侵攻によって、ドイツは不愉快な現実に直面した。ロシアはドイツにとって最大のエネルギー供給国で…
ウクライナ国営ガス輸送会社が「不可抗力」宣言、欧州向け供給に不安
A gauge measures the pressure of gas in pipes headed for the EU market at facility operated by OAO Gazprom in Russia. Photographer: John Guillemin ウクライナ国営ガス輸送システム運営会社（ＧＴＳＯＵ）は、同国の主要エントリーポイントを経由するロシア産ガスの欧州向け供給が11日から停止すると発表した…
岸田首相 ロシア産石油を原則禁輸の方針を表明 G7首脳会合で | NHK
ウクライナ情勢をめぐって、日本時間の9日未明、G7＝主要7か国のオンラインの首脳会合が開かれ、岸田総理大臣は、ロシア産の石油を原則禁輸する方針を表明しました。 オンライン会合は、日本時間の9日午前0時から1時間余り開かれ、ウクライナのゼレンスキー大統領も参加しました。 この中で、岸田総理大臣は、「ロシアに…
北海道内では初の「出力制御」 太陽光と風力の発電を一時停止 | NHK
太陽光などの発電量が増えすぎて、大規模な停電になるのを防ぐため、北海道電力ネットワークは、太陽光と風力の発電事業者に対し8日、一時的に発電を停止させる「出力制御」を実施したと発表しました。 これまでに、九州電力や東北電力などの管内で行われていますが、北海道内では初めてです。 北海道電力の子会社で送配…
焦点：ロシア産原油からの脱却と温暖化対策急ぐ欧州、鍵は原子力
［ユイ（ベルギー） ５日 トムソン・ロイター財団］ – ベルギーは２０年に及ぶ政策論争を経て、２０２５年までに原子力発電から撤退することを決定していた。だが、ウクライナでの戦争とそれに伴うエネルギー価格の上昇により、再検討を余儀なくされている。「安全かつ低炭素のエネルギー源」という未来に向けた最善の…
訂正：丸紅、ロシア減損130億円 社長「サハリン１、撤退したい気持ち」
５月６日、丸紅<8002.T>の柿木真澄社長は６日の決算会見で、前期中にロシア・ウクライナ関連事業で１３０億円程度の減損処理を実施したことを明らかにした。写真は都内で２０１６年５月撮影（２０２２年 ロイター／Toru Hanai ） ［東京 ６日 ロイター］ – 丸紅の柿木真澄社長は６日の決算会見で、前期中にロシア・ウ…
日本が「脱・脱炭素」に転換すれば、プーチンの野望を挫くことができる
【編集部より】ロシアによるウクライナ侵略戦争は、エネルギー安全保障の面でも我が国に重い課題を突きつけています。開戦前、大手メディアで喧伝された「脱炭素」の潮流にも異変が…。エネルギー問題に詳しいジャーナリスト