「メタバースとは何か？」定義を“作る”ところから考える――京都大学准教授・松永伸司氏インタビュー 「メタバース」の定義とはなんでしょうか？ 「人によって定義が違う」「あの人の言う『メタバース』は間違っている」、「ただバズワードとして言いたいだけでは？」……メタバースという言葉が口にされるたび、あれはどう…
僕らはVCを創業した起業家だ、ANRIｘCoral James対談 | Coral Capital
月間10万人が読んでいるCoral Insightsのニュースレターにご登録いただくと、Coral Capitalメンバーによる国内外のスタートアップ業界の最新動向に関するブログや、特別イベントの情報等について、定期的にお送りさせていただきます。ぜひ、ご登録ください！ リーマンショックで景気が底を打った直後の2012年―。引き潮の…
経済安保推進法案で軍事研究加速か 「見えないところで進む」識者危惧：東京新聞 TOKYO Web
参院で審議中の経済安全保障推進法案を巡り、軍事研究の加速につながるとの観測が出ている。法案によると、政府は先端技術開発に協力する研究者を募り、多額の国費を投じて、官民一体で軍民両用（デュアルユース）可能な技術開発に取り組むことができる内容。識者は国民に見えないところで軍事研究が進む恐れがあると危…
「努力しないで勝てる人」は戦略的思考に長けている。“よい戦略” に必要なたった3つの要素 – STUDY HACKER｜これからの学びを考える、勉強法のハッキングメディア
大小の違いはあっても、ビジネスパーソンであればなんらかの「目標」をもっているでしょう。でも、その目標実現への道のりに「過剰な努力」が必要だとしたら、残念ながら目標実現の可能性は低いと言えます。 ビジネスコンサルタントとして多くの企業の支援を行なう三坂健（みさか・けん）さんは、「目標達成へのシナリオ…
インフレ対策の「減税」が「悪手」である理由：「格差社会」の処方箋として「デジタル政府」化を急げ：小黒一正 | 記事 | 新潮社 Foresight(フォーサイト) | 会員制国際情報サイト
日本経済にインフレのダメージが蓄積されて行く中で、ガソリン価格高騰に応じた「トリガー条項」の凍結解除や消費税率引き下げなど「減税」を求める声が上がっている。7月の参院選に向け政治問題化の気配が漂うものの、実はインフレ対策としての減税は格差を拡大しかねない。低所得の家計にターゲットを絞った施策が必要…
東大 稲見昌彦教授が予見、「マルチメタバース時代が到来」の“圧倒的”説得力
メタバースの居住者は「人間」だ。けれども、この新たな世界で実現できることがあまりに広範に及ぶため、GAFAMのようなテックジャイアントでさえ、メタバースにどう接し、メタバースでどう過ごすか、今も描ききれていない。これに対し、「人間拡張工学」を研究する東京大学の稲見昌彦教授は明確なビジョンを描く。それは…
なぜ日本企業は欧米のような「エリート選抜」ができないのか 外資に行ってしまう最優秀層（弁護士ドットコムニュース） – Yahoo!ニュース
日本の大学生のトップ、東大生の希望進路先が大きく変貌している。法学部生に限ると、官僚や法曹といった王道に代わって、外資系のコンサルティング会社の人気が鰻上りだ。実力次第、年齢に関係なく働け、退職してもほかで通用する力を身に付けることができるからだろう。エリートはエリートとして遇してくれるところを…
山田邦和 on Twitter: “研究者が日本語で論文を書く。海外の研究者にも見て欲しいので、それを英語に翻訳して海外にも出す。逆に、英語で書いたが、日本人にも見てほしいので日本語に翻訳して日本で出す。私は結構なことだと思っているのですが、それはケシカランとして断罪する方向に進んでいっています😰。嫌な世の中です🥶”
研究者が日本語で論文を書く。海外の研究者にも見て欲しいので、それを英語に翻訳して海外にも出す。逆に、英語で書いたが、日本人にも見てほしいので日本語に翻訳して日本で出す。私は結構なことだと思っているのですが、それはケシカランとして断罪する方向に進んでいっています😰。嫌な世の中です🥶
「要するに、センスがないんだな」すべらない話の声優・若本規夫17歳の人生を救った恩師の言葉 | 文春オンライン
「要するに、センスがないんだな」――この恩師による言葉なくして、今の声優・若本規夫は存在し得ない。 声優歴50年、大ベテラン・若本規夫の人生を綴った『若本規夫のすべらない話』より一部抜粋。17歳の若本少年のセンスを否定する言葉が、なぜ救いとなったのか？（全3回の1回目／#2、#3を読む） 中学3年で出会った先生…
田中信一郎千葉商科大学基盤教育機構准教授「企業広告に表現の自由はありません」に対する反応。
田中 信一郎 @TanakaShinsyu 企業広告に「表現の自由」はありません。それを認めれば、資金力の多寡によって権利行使のあり方が決まり、企業経営者の発言力の過度な強化を認める一方、資金力のない人の発言力の低下を認めることとなり、結果的に資金力のない人の「表現の自由」を侵害するから。企業広告は法令等で規制さ…