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日経朝刊（4日）に掲載された「月曜日のたわわ」の広告

日本経済新聞が今月4日付の朝刊広告で掲載した漫画『月曜日のたわわ』の表現内容を巡ってネット上が紛糾している。

広告では、女子高生の胸の大きさを強調するなどした描き方をしているが、ハフポストがフェミニズム論者の大学教員のコメントを掲載。さらにはUN Women（国連女性機関）が日経に抗議したとする“スクープ”を報じるなど連日“糾弾キャンペーン”を繰り広げている。

ところがこうした動きがネットで逆に反発を招く結果に。もともとハフポスト嫌いのネット右派の反発は言うに及ばず、キャラクターの描き方に踏み込んだことで、表現の自由を重視する人たちが激怒する事態に発展している。

ハフポストが火付け、国外に飛び火

物議を醸している原因の一つが、火付け役がハフポストの女性記者の経歴だ。この女性記者は3月まで日経に在籍。ネット民だけではなく、メディア業界にも「（古巣との間で）何らかの個人的な事情が絡んでいるのでは」と疑う向きもある。

だがやはり、反発の声を強めているのは表現規制を強めるような、ハフポストの“糾弾キャンペーン”の動向だ。当初、国内のフェミ論者で世論を形成しようとしていたのが、「ついに国連の名前を使って外圧による表現規制しようとしてきたか…国連女性機関自体がジェンダークレーマーに都合のいい道具になっていると感じる」（反発するネット民）などと警戒を呼び起こしてしまった。

国外にも飛び火したことで「表現の自由」陣営は、危機感を強める。UN Women（国連女性機関）日本事務所がハフポストの取材を受けたことを公式ツイッターで報告すると、

「表現の自由」陣営の大物論客が相次いで参戦を表明。『ラブひな』などの代表作で知られる漫画家の赤松健氏は15日夜、ツイッターに「国連機関が企業に圧力をかけるとは恐るべき事態だが、今は表現規制したい側が一方的に国連に働きかけているので防戦一方。やはり創作者の団体が『働きかけの資格』を得て、同じく国連に適切な説明をしていくしかない」と投稿。

赤松氏の投稿の数時間前には、こちらも「表現の自由」論者で知られる自民党の山田太郎参院議員もツイッターに「国連による看過できない外圧」と指摘。「今回の広告は漫画の発売に関するもの。ジェンダー平等には賛成だが、創作物に『アンステレオタイプアライアンス』を適用するのは表現規制そのもの。文化の多様性の否定です」との見解を示す。

山田氏の言う「アンステレオタイプアライアンス」とは、「男性や女性はこうあるもの」という固定観念を取り除くことで性の多様性を実現していこうという取り組み。山田氏は一連の動きについて「固定観念の撤廃にかこつけた『不快表現の排除』」との見解を示し、今後闘っていく姿勢も示した。