日本触媒は長期ビジョンの第一段階にあたる３カ年中期経営計画を策定した。２０３０年の目指す姿に向け「事業の変革」「環境対応への変革」「組織の変革」に取り組むが、２２年度から２４年度までの中計では、さまざまな施策を実行することで基盤を整え、３つの変革を加速させる。改革を推し進めつつ、２４年度には過去最高業績（売上収益３９５０億円、営業利益３３０億円）の達成を目指す。収益拡大を牽引するのがソリューションズ事業で、現中計最終年度にはセグメント営業利益１７０億円と、２１年度比で倍増させる計画だ。どのような手立てを講じて変化、発展させていくのか、五嶋祐治朗社長に聞いた。
◆…以前からソリューションズ事業に分類される製品・事業を伸展させようと注力していますが、事業ポートフォリオをなかなか変えることができていない理由は。
「研究開発で特色ある製品を作ることはできる。成果があった一方で、ユニーク過ぎてニーズを先取りし、用途が分からず、事業化までに時間を要するものもあった。また開発品の紹介は既存顧客が中心で、提案する範囲が狭かった。こうした課題を解決するため前中計では、研究開発担当者も直接顧客を訪問し、ニーズを詳細に把握することができるよう各事業部に研究部を設けたり、より多くのユーザーに新技術、新製品を知ってもらおうと、メールマガジンの配信を開始したりするなどした。さらに今年４月には事業企画本部を新設した。各事業部が持つ情報を共有化する役割を果たすとともに、各事業部が創出した開発品をうまく育て上げられるようマーケティング力を生かして支援する。生産部門との連携も深化させる。開発した新製品の製造設備を立ち上げるうえでスピードが重要で、生産部門も研究開発の初期段階からかかわり、製造設備の準備を進める」
◆…ソリューションズ事業において、現３カ年中計で収益増に寄与する製品は。
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