<p>ATR、日本市場に100機の需要 貨物・短距離離着陸など用途にあった性能開発 | FlyTeam ニュース</p><p>ATR、日本市場に100機の需要 貨物・短距離離着陸など用途にあった性能開発</p><p>ターボプロップ機メーカーATRのステファノ・ボルトリCEOが来日し、同社が日本で100機程度の需要と予測する機数の実現に向け、性能をアピールしました。日本では現在、天草エアライン1機、日本エアコミュー…</p><p>製造・整備・メンテ トキエアが導入するATR イメージ ターボプロップ機メーカーATRのステファノ・ボルトリCEOが来日し、同社が日本で100機程度の需要と予測する機数の実現に向け、性能をアピールしました。日本では現在、天草エアライン1機、日本エアコミューター(JAC)11機、北海道エアシステム(HAC)3機と、計15機のATRが運航されています。さらに、新潟を拠点に2022年に運航開始をめざすトキエアの導入、長崎拠点のオリエンタル・エア・ブリッジ(ORC)の機材更新でそれぞれATRを受領する計画があり、計20機に到達する見込みです。ATRは席数の多いATR72-600型、席数の少ないATR42-600型と大きく2機種あり、貨客混載で容量を変更できるカーゴ・フレックス仕様、貨物専用機のATR72-600F型、短距離離着陸性能(STOL)に優れたATR42-600S型など、用途にあわせた派生系も開発されています。 ■カーゴ・フレックス仕様 2022年に就航予定のトキエアは、日本で初めてATRのカーゴ・フレックス(Cargo Flex)オプション採用機を導入予定です。貨物専用機のATR72-600Fではなく、旅客と貨物の双方の需要に対応する仕様です。貨物搭載量を増やすと旅客向け座席を減らし、その逆も簡単に変更できる機種で、旅客需要の多寡に対応する狙いがあります。客席と貨物エリアを区切るパーティションを変更し、座席を設置または取り外しを一晩で対応できます。このため、地域の特産品の輸送と地域交通の維持・確保を両立でき、航空会社は路線を維持しやすくなります。日本でも観光や必要不可欠な移動需要と貨物需要を両立でき、貨物専用機でなくとも対応力・柔軟性が高まるとアピールしています。 画像は貨物仕様の機内 ATRは現在、1,000メートル(m)以下の滑走路でも運航できる短距離離着陸可能(STOL)なATR-42-600Sの開発を進めています。開発は、コンピューターのプログラムを短距離離着陸用に更新し、自動ブレーキ、スポイラー、離陸システムなど、新たな機能のテストを行う段階です。2022年末から、尾翼に新たな大型ラダーに変更し、2023年から本格的な認証取得に向けた試験が始まる予定です。 型式証明は2024年ごろの取得、導入を計画しているトキエアには2025年に引き渡しできるスケジュールです。トキエアはこれを使用して佐渡空港を発着する定期便を計画しています。このほか、東京には調布をはじめ新島や神津島、長崎県や沖縄県の離島にも1,000m以下の空港があり、現行機の更新や路線再開、新路線の開設に使用できます。この機材は、ORCもかつて定期便を運航していた長崎の離島、小値賀や上五島などに運航することも可能です。 STOL性能に優れたATR 42-600Sの開発で試験飛行する機体 カーゴ・フレック仕様やSTOL機を導入予定のトキエアは、2022年の定期便就航をめざし、運航許可(AOC)の取得に向けた手続きを進めている段階です。導入する機材は、ATR-72-600型をカーゴ・フレックス仕様、さらにATRの開発完了後にATR-42-600Sで佐渡発着の定期便を再開する計画です。ATRは旅客・貨物、開発中のSTOLを含め、日本市場での導入の働きかけを継続する方針です。 この記事に関連するニュース</p>