関西に本拠を構える化学関連企業が、２０３０年のありたい姿を描いた長期ビジョンを相次いで策定、公表している。いずれも重点に定めるのが「環境」。温室効果ガスを削減し循環型社会の実現に寄与するため、植物由来原料などを用いて高品質・高機能な製品を生産する技術の確立や、環境に配慮した製造プラントの構築などに挑む。
日本触媒は、バイオマス原料を使った酸化エチレン（ＥＯ）やアクリル酸（ＡＡ）を事業化させる。複数の方法を検討しているが、力を注いでいるものの一つが多収性サトウキビ由来原料の活用。製糖時の副産物である糖蜜を発酵させて得られるバイオエタノールやバイオブタノールを利用してバイオエチレン、バイオプロピレンなどを作り出せるよう研究開発に励む。３０年までに商業生産を始めたい考え。実用化できればバイオエチレンからバイオＥＯ、バイオプロピレンからバイオＡＡの製造へとつながる。
三洋化成は既存技術、製品も活用し、カーボンニュートラル（ＣＮ）に貢献する。実現を目指しているのが、イオン液体を使用して二酸化炭素（ＣＯ２）を回収・利用・貯留するシステム。イオン液体はＣＯ２を吸収する能力に優れる。加圧・減圧するだけでＣＯ２を吸収・放散でき、熱エネルギーを必要としない。三洋化成は、すでにＣＯ２回収に適したイオン液体を開発済み。プラントメーカーと共同で早期にシステムの実証に着手する考え。
新日本理化は、バイオマス製品の拡充に努めている。現状、全製品のうちバイオマス製品の割合は、パーム油やパーム核油を原料に用いるオレオケミカルを中心に３０％。これを現５カ年中期経営計画の最終年度に当たる２５年度には４０％、３０年度には５０％に引き上げる。１００％植物由来の潤滑油を開発するなど取り組みは進展。採用実績を積み重ね、目標を達成する。
新日本理化は工場も環境に配慮した拠点へ進化させる。１９１９年の創業時からモノづくりを続ける京都工場（京都市伏見区）をＣＮ工場に作り替えようとしている。動力源に再生可能エネルギー、原材料をすべて天然素材に代替するといったことを検討しており、具現化させる。
「環境」以外にも共通している話題がある。それは「オープンイノベーション」だ。素早く、激しく変化する状況に「自前技術だけで対応することはできない」と各社、異口同音に言う。関西の企業が主体となり、特異な技術、製品を持つ他社や大学などと共同しながら、環境にかかわるソリューションを生み出してくれることを期待したい。
The post 【社説】関西企業の環境への取り組みに注目 first appeared on 化学工業日報.