NVIDIAはGPU価格暴落の警鐘を鳴らしているのか？

チップ設計企業のNVIDIA Corporationは、前四半期にグラフィックス・プロセッシング・ユニット（GPU）の在庫が安定したことを明らかにした。

この発言は、NVIDIAの最高財務責任者（CFO）コレット・クレス女史が、NVIDIAの2023年度第1四半期の業績発表のための投資家向け電話会議で行ったもので、その間、同社は収益を強く伸ばし、重要なデータセンター部門からも収益を上げることに成功した。

決算説明会前に発表されたコメントの一部として、当役員はまた、パンデミックに起因する混乱に伴うトリッキーなサプライチェーンおよび半導体環境を乗り切るために、彼女の会社の在庫コストが四半期に伸びたと説明している。

NVIDIA CFO、今四半期はGPU在庫が安定的に推移すると予想

第1四半期は、NVIDIAの収益が年間46%増の83億ドルに達し、同社のゲームおよびデータセンター部門における史上最高値と並んで、全体として新記録となった。

NVIDIAの決算は、最近、最新製品を手に入れることができない不満なゲーマーだけでなく、暗号通貨市場の乱高下とも戦わなければならなかった半導体とGPU市場の現状についての重要な詳細も提供しました。

これらは、ゲーマーに関する限り、今期中に在庫状況が安定する可能性があることを明らかにしています。

決算発表の一環としてのクレス女史のコメントは、チャンネル在庫について特に言及していませんが、アナリストセッションで重要な詳細を話しています。

決算説明会に先立って、決算発表では、NVIDIAがサプライチェーンにおけるリードタイムの延長に対処しなければならないことを概説した。

リードタイムとは、ビジネスの世界では、企業が発注してから在庫が到着するまでの時間のことで、CFOは、時間の増加の結果、自社の長期購入義務が毎年2倍以上になったと説明しました。

供給不安や供給不足は、しばしば企業に高いレートでより多くの量を発注させるが、こうした判断は供給過剰による過剰在庫の発生というリスクをはらんでいる。

こうした事実を踏まえ、アナリストコールにおけるクレス氏のコメントは、NVIDIAがチャネル在庫の安定性を目の当たりにしていると説明するものであった。

チャネル在庫とは、NVIDIAの小売パートナーで購入可能だが、消費者には販売されていない製品のことを指す。

決算説明会では、幹部が次のように説明した。

チャネル在庫はほぼ正常化し、第2四半期もこの水準で推移すると考えている。暗号通貨のマイニングがゲーミング需要にどの程度寄与しているかは、当社では正確に数値化することが難しい。

この発言は、クレス氏の以前のコメントと、今年に入ってから一貫して表面化しているいくつかの報告書に基づくものです。

例えば、Kress氏は1月に、今年の後半には供給不足が解消されるとの見通しを示している。

しかし、その一方で、GeForceの需要が堅調に推移していることも述べている。

3月に明らかになったオーストラリアの別のレポートでは、一部のNVIDIA GPUの価格が35%も下落し、供給過剰のために小売業者が熱心に販売したことが示されています。

これらを総合すると、NVIDIAは、市場の需要に応え、不足コストを最小限に抑えるために、過剰なGPUを注文し、チャネルパートナーに送ったということが判明するかもしれません。

同社の次世代GPU「RTX 4000」が今年後半に市場に投入される可能性があることと合わせると、市場で供給が過剰になり、在庫が過剰になるリスクは存在することになる。

さらに、ここ数カ月間の製品需要の高さからNVIDIAが出荷量を増やした場合、余った製品が売れ残るリスクも顕在化する可能性がある。GPUを手に入れられなかった同社の潜在顧客は、代替品に切り替えたり、新製品を待つことにした可能性があるが、需要増を反映して在庫を更新しているため、関心の低下も供給過剰の一因となる。

さらに、上記のような新製品が今年あるいは来年に発売されると噂されていることも、これに拍車をかけている。

ソース：wccftech – Has NVIDIA Rung The Warning Bells For Upcoming GPU Price Crash?

解説：

RTX4000シリーズの発売を機にGPUの価格の崩壊が起きるか？

ゲーミングGPUの価格、希望小売価格とは、メーカーが原価から流通コストや製造・流通・販売のマージンを計算して出されているものですが、需要と供給のバランスによって店頭価格は調整されていくものです。

そこに全く新しい価格決定の仕組みが入ったことによってGPU価格は高騰の一途をたどりました。

それがマイニングです。

マイニングの世界では私の実感ですが、おおよそマイニングを1年続ければペイする程度の価格までは出すというコンセンサスがあったように思います。

※　一番争奪戦が激しかった時はこの限りではなかったかもしれません。

そうした、全く違う軸からの価格決定システムが入り込んだことによって、最新のAmpere GPUはゲーマーが入手できない価格になってしまいました。

「GPUは金融商品になったのだ。」これがマイナーの言い分でしたが、金融商品になったのならば、金融商品取り締まり法に規定された許認可-投資助言業など-を得た業者のみが取り扱い可能として、後は違法にしてほしいところです。

野放しにすればどうなるのか？去年まで起きたような混乱状態になり、それ以外の用途に使おうとしているものが割を食わされるということになります。